前のページ 1/2 次のページ

医療不信(いりょうふしん)とは、医療行為や医療従事者、医療施設など、医療の一部もしくは全般に対する不信感のこと。

あくまでも感じる側が抱く「思い」「イメージ」が主体の用語であり、不信の対象となる医療が実際に信用に足りるか否かとは必ずしも関係がない。

◆成因

医療に対する不信が形成される要因は複数存在し、多くの場合はそれらの要因が複合的に作用して医療不信が成立する。主な要因としては下記のようなものがある。

◇医療者側に主な要因があるもの

患者の理解度に合わせた十分な説明や、患者側の十分な理解の上での同意がなされているかの確認が不足している場合に生じる。また医師自体の説明方法・手技の熟練不足、患者が過度の期待を持っているか?、患者の受け止め方の度合いなどの患者やその家族の分析が不足している場合に生じる。また受診や入院時における受け答えや、そのときに起きた事象への医療者側の対処の仕方などによっても生じる。

また医療従事者の患者に対する不誠実な態度や低レベルと感じさせる医療内容、あるいは医療過誤を受けた患者らの医療不信を著しく増強する。また、重大な医療過誤・医療事故や医療従事者の犯罪は、報道を通して医療全体の信頼性が損なわれる大きな要因となる。

◇患者側に主な要因があるもの

日本は、医療従事者の奉仕的労働に支えられ、世界でもトップクラスの医療レベルにある。その上で、高度な医療が、いつでも、誰でも、安価に受けられる世界に類を見ない国である。

しかし、それ故に、治療に過度の期待を抱きやすく、十分な理解がないまま治療に同意し治療受け、その結果自分が思い描いた良好な結果にならなかったケースにおいて、不満を持つ事が多い。メディアや伝聞等で片寄った情報のみを鵜呑みとし、自らの体験・判断を元にせず医療に敵意をむき出しにするケースがある。医療へ敵意を持っている患者に対し医療者側は防衛的に接する場合があり、その際その態度に対して不信の増強につながる。

また医療への敵意を持っている患者や十分な説明を受けられなかった(あるいは理解力の乏しい)患者では、「(他の患者が多いために)待ち時間が長い」「(医療自体は適切だったが)結果が悪かった」といった不満を、医療従事者の責として認識することがあり、これが医療不信の原因となる場合がある。

昨今インターネットの発達により各個人が容易に情報発信することが出来るようになったため、医療不信を持った者が医療バッシング的な情報発信を行う場合があるなど、既に成立している医療不信がさらなる医療不信の種となりうる。

◇マスコミに要因があるもの

医療不信の成立に報道機関が果たす役割は大きく、合併症など医療従事者に責のない内容を「医療ミス」として報じるような印象操作(記者の無知が原因であると推定される事例も多い)、医療訴訟において原告側主張のみを詳細にとりあげるなどの非中立的報道、「信用できない医師・医療」のような基本姿勢で構成されたバラエティ番組などが、いずれも読者や視聴者の医療不信を増強する。特にバラエティ番組では、大衆的興味を引くために権威者(この場合は医師)を仮想敵に設定して番組を構成することが多々あるが、近年はバラエティ番組と報道番組の両方の側面を持った人気番組が同様の姿勢を打ち出すこともあり、医療不信に拍車をかけている。なお、2007年6月4日の日本経済新聞夕刊に、医療不信に関連した電話相談の件数と医療事故に関する報道件数に相関性があることが、医療に関する電話相談を受け付けているNPO法人の調べで分かったとの記事が掲載されたが、これはマスコミ報道によって大衆の医療不信が大きな影響を受けることを明確に示している。

◇市民団体に主な要因があるもの

医療過誤や合併症による不幸な経験をした患者(遺族)や、そうした問題に取り組む有識者らが、市民団体などを結成して情報発信を始めることがある。このような団体は患者の救済には大きな助けとなる反面、勢い余って医療機関などへの敵意を剥き出しにする場合も少なからずあり、報道機関との親和性も高いことが多いため、活動内容が偏向しているような場合には医療不信を殊更に助長することになる。ただし、同様の経緯で結成された団体の全てに当てはまるわけではなく、医療従事者とも連携して医療制度改革への提言を行ったり、医療現場の改善に取り組む団体も存在する。

◇司法制度等に主な要因があるもの

海外では弁護士が医療訴訟を焚きつけているとしてAmbulance Chaser(救急車を追いかける者)と揶揄することがあるが、医療訴訟は一般的に損害賠償請求額が大きいことから弁護士の弁護費用も高額になりやすく、日本でも既に同じ現象が起きているとする指摘もある。(医療訴訟は時間がかかり、また一般的に難しい訴訟類型なので弁護士にとってうまみのある事件とはとうていいえない。)訴訟では医療機関と患者が対立関係になるため、医療訴訟の原告となった患者や遺族の感情面は悪化する。

◆影響

医療不信は、従来のパターナリズム(父権的)による医師-患者関係(『先生にお任せします』という、医師が主体の医療モデル)から脱却し、患者の知る権利、自己決定権に重きを置いた医療モデルへ変化する必要性を示す象徴的現象であるとする意見もあり、医療従事者への敵意や医療界全体への不信とならない程度のものであれば、患者が主体的な医療参加を始める切っ掛けとして作用する可能性がある。

しかし、医療不信はこういった変革への圧力となりうる反面、逆に良質な医療を阻む要因ともなる。その例として、疑似科学、民間信仰等に基づいた偽医療の横行を招いている現状や、目の前にいる医師を信用できずに次々と違う医療機関にかかるドクターショッピングといった行動が挙げられる。また、医療不信の強い患者と医師が良好な医師-患者関係を築くのは極めて困難であり、結果的に患者が適切な医療を受けられなくなる危険性があるほか、患者一人当たりに要する時間・労力、クレーム、医療訴訟が増加することで医療現場が疲弊し、医療崩壊を招くことを懸念する意見もある。

医療への信頼を改善するためのアプローチとしては、インフォームド・コンセント、セカンド・オピニオン、カルテ開示、医療機能評価などといったものが提唱され普及しつつあるが、西洋的な概念であって日本の医療事情や患者の性状と必ずしもマッチしないなど、それぞれ内包する問題は少なくなく、医療不信解消のための決定打とはなっていない。

また近年、EBM(Evidence-Based Medicine)をもじったJBM(Judgement-Based Medicine)という言葉も生まれ、司法の判断が下った結果に対し、その正当性や患者サイドの利益を考える前に保身的な医療を行おうという傾向が現れて来ている。

◆関連項目

・医療事故

・医療訴訟

・医療崩壊

・医療格差

・政治不信

・警察不信

・教育不信

◆外部リンク

・[外部リンク] 医療不信とその予防について-医療不信、医療事故、医療訴訟などについて

前のページ 1/2 次のページ

・医療不信 page1

・医療不信 page2