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モータリゼーション (motorization) とは、自動車が大衆に広く普及し、生活必需品化する現象である。英語で「動力化」「自動車化」を意味する言葉である。

狭義では、自家用乗用車の普及という意味で言われることが多い。

国立国語研究所では、その「外来語」言い換え提案の中で「車社会化」という代替表現を提示している。

◆原因

日本では、1964年の東京オリンピックの直後からモータリゼーションが進んでいった。道路特定財源制度等を使った高速道路の拡張や鋪装道路の増加等の道路整備、一般大衆にも購入可能な価格の大衆車の出現、オイルショック後の自動車燃料となる石油低価格化などによって、自動車が利用しやすい環境になったことが原因であろう。

一方で鉄道の側においても、その時期は特に国鉄においてストライキや大事故が続発したこと、度々運賃が値上げされたこと、多くの既存路線高速化未実施、鉄道車両・鉄道駅などにおけるサービスの向上が軽視された事などによって、鉄道離れを加速させてしまった。

アメリカ合衆国ではより早く、第一次世界大戦後の1920年代には、既にモータリゼーションが始まっていたとされる。原因としては、T型フォードの成功によって自家用車が急激に普及したこと、広大なアメリカでは早くから幹線道路の整備など郊外型の都市開発が進んだ事、などが挙げられる。

ヨーロッパ各国でも、1930年代にはモータリゼーションが始まっていた。特にドイツのアウトバーンの整備は、ヨーロッパのモータリゼーションを一気に加速させた。

◇社会整備

モータリゼーションによって自動車利用が増えることで、社会整備に大きな変革の圧力が発生する。例えば道路交通網はモータリゼーションの発生により急速な進歩が求められ、都市部は急激に拡大、周辺の衛星都市の発達も加速する(参照)。

また、大衆車の発達は、モータリゼーション推進の上で大きな影響を及ぼす。近年の例としては、東ドイツにおいて、ベルリンの壁崩壊前は一般大衆向けの乗用車(トラバント)が極めて入手し難い物であったため、隣の西ドイツほど交通網が大衆の自動車利用に対応していなかったところへ、東西ドイツ統合後は自動車利用が一気に拡大したことにより大規模な渋滞が発生するようになり、市民生活にも支障をきたしているとされている。

モータリゼーションは、都市部や過密地だけでなく、地方や過疎地の生活も変化させる。流通コストが大幅に変動することで、産業形態も大きな変化を見せる他、人口の流入・流出も加速し、更には自動車産業の発達に伴う景気の上昇といった経済上の変化も発生させる。

他方では、これら自動車を使った広域犯罪も発生するが、これに対抗して警察組織の拡充・広域化も見られるなど、治安に対する社会整備の変革も招く。個人の生活から行政のあり方までもを変革させるモータリゼーションは、しばしば文明の発達具合の指標とされる。

 日本の実情

自動車検査登録情報協会の資料[外部リンク] マイカーの世帯普及台数 自動車検査登録情報協会によると、2008年3月末の都道府県別の自家用乗用車1世帯あたり保有台数は、福井県が1位となり、以下富山県、群馬県、岐阜県と続いている。一方、最下位は東京都で大阪府、神奈川県と続く。上位の県は鉄道や路線バスといった公共交通機関の利便性が悪い地域が多く、このため自宅や勤務先企業、小売店舗などに付設駐車場が完備されていることもあって、通勤や買い物などの日常生活に自家用車が欠かせないためである。一方で東京など下位の地区は、公共交通機関の利便性が高いこと、駐車場の利用料金が高いこと、慢性的な道路混雑などが理由として挙げられる。

;上位5県

・(1)福井県 1.751

・(2)富山県 1.725

・(3)群馬県 1.686

・(4)岐阜県 1.677

・(5)山形県 1.653

;下位5都府県

・(47)東京都 0.510

・(46)大阪府 0.705

・(45)神奈川県 0.788

・(44)京都府 0.885

・(43)兵庫県 0.954

(全国平均 1.095)

◆方針転換

最近では自動車による二酸化炭素排出や高齢化の進展による運転事故の多発など問題点が多く浮上している。そこでモータリゼーションからの脱却への動きが起こっている。

・公共交通機関の見直し

  ・路線バスの高度道路交通システム(ITS)を用いた高機能化・円滑化

  ・次世代路面電車(LRT)への車両更新・地上設備改良

  ・鉄道車両の質の改善

    ・内装・外装・原動機・ブレーキなどの改善や振り子式車両・軌間可変電車の導入など

  ・鉄道路線の質の改善

    ・既存路線の高速化など

  ・鉄道サービス全般の質の向上

    ・パークアンドライド用駐車場設置

    ・自動車での移動距離を必要最小限にするために、駅間距離の長い路線では鉄道駅(場合によっては無人駅)の新設。

    ・バリアフリー化など交通弱者への対応

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